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判断が大切

2010-09-06

読売新聞に面白い記事があったので、アップします。
『「医師に相談を」広告が急増
2010年9月4日 提供:読売新聞
 こんな症状があったら、お医者さんに相談しましょう–。最近、こう呼びかける広告をよく目にする。
 症状の例を挙げて思い当たる人に受診を促す内容だ。しかし何かの宣伝のはずなのに、商品名は出てこない。一体、何なのだろう?
 これは、疾患啓発広告と呼ばれるもので、最近では、薄毛(男性型脱毛症)、ニコチン依存症、頻尿(過活動膀胱(ぼうこう))、不眠症、逆流性食道炎、ニキビ、動脈硬化などの疾患が取り上げられた。広告主は治療薬の製薬会社。広告を見た人が医療機関を受診し、治療薬が使われることへの期待が背景にある。
 医師が処方する薬は効果とともに副作用の恐れもあることから、日本を含む大多数の国で、商品名を出した消費者向け広告を規制。そうした制約の中、売り上げを伸ばしたい企業側の巧みな戦術というわけだ。
 疾患啓発広告は海外では従来盛んだが、国内でも10年程前から増え始め、最近、急増した。電通の調査によると、2009年の疾患啓発の広告費は103億円に上り、前年の65億円と比べ1・6倍と大幅に増えた。製薬会社の担当者は「医薬品市場は伸び悩みつつあり、市場拡大のため、潜在患者の発掘が重要になった」と説明する。
 見る側にとっては、医療情報を得る機会が増え、悩んでいた症状に改善の道が見つかれば、大助かりだ。さらには広告をきっかけに健康や医療に関心を持つようになると文字通り啓発となる。
 しかし、懸念もある。薬の安全性を監視する「薬害オンブズパースン会議」は「専門知識のない消費者向けの広告は、自分も病気だと思い込んだ人が、不必要な受診や投薬に至る恐れがある」と指摘する。広告に薬の名前がなくてもインターネットなどで調べるのは容易であり、患者が薬の名前を出して処方を求めれば、医師の判断を左右する可能性もある。
 薬と消費者の問題に詳しい東京都地域婦人団体連盟の長田三紀・事務局次長は「広告がとりあげる疾患は病院に行くほどではないと一般に思われているような境界線上のもので多いようだ。人によっては良い情報となる場合もあるかもしれないが、安易に額面通り受け取らず、本当に自分に必要か、考えることが大切だ」と指摘する。』
読んでいて、納得も出来るし、納得できないところもあります。
全ては、読んで判断する一般市民次第と言うことでしょうが、書いてある通り、その疾患の境界線辺りの方は心配が増えるでしょうね。
何でも、全てを信じるのではなく、落ちついて考えながら行動することが重要なのかもしれません。

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